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「胃がん」は、がんの中でも「肺がん」に次いで二番目に多いがんとなっています。またこの胃がんは非常に症状がなく、初期症状がわかりにくいため、早期発見が非常に難しいがんと言えます。胃の働きというには日常生活に於いても大切な役割を担っています。しかし胃がんになってしまったからといってあきらめることはありません。治療もありますし、早期発見する方法もあります。
免疫療法に遣われる物は沢山ありますから、お伝えして行きますよ。まず、トランスファーファクターという物がります。これは、免疫力の強化と調整をするんです。そして、抗癌作用があり、NK細胞の活性化を促します。また、抗アレルギー作用があり、抗ウィルス作用、抗高血圧作用がありますから、まず安心して免疫療法に遣えます。
　東京工業品取引所の金先物価格（２０１２年２月渡し）が８日、一時、前日比８円高の１グラム＝３８２１円まで上昇し、１９８３年２月２２日（同３９００円）以来、２８年ぶりの高値水準となった。

　中東・北アフリカの政情不安などによる世界経済の先行き懸念が広がり、安全資産として金に投資家の資金が流入しているためだ。

米テスラモーターズは7日、4ドアモデルの電気自動車『モデルS』を2012年中頃に発売すると発表した。北米のための最初の1000台は、およそ300マイル（480km）を走行可能なバッテリーを備え、価格は7万7400ドル（およそ637万円）。

画像：テスラモデルS

2012年後半には、230マイル仕様と160マイル仕様が続いて投入され、価格は160マイル仕様が5万7400ドルで、230マイル仕様は1万ドル高となる。

また、ヨーロッパ向けの左ハンドル仕様のデリバリーが2012年後半に始まり、2013年中頃には、右ハンドル仕様もデリバリーを開始する。日本へも導入される予定。

同社では、2012年におよそ5000台を生産し、2013年には年2万台の生産を目指す。

《レスポンス 椿山和雄》


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　近畿大阪銀行は８日、池田博之副社長（５０）の社長昇格を発表した。４月１日付で就任する。桔梗（ききょう）芳人社長は取締役兼執行役員に退く。

　池田博之氏（いけだ・ひろゆき）横浜国立大経営卒。昭和５８年大和銀行（現りそな銀行）。常務執行役員、埼玉りそな銀行取締役を経て平成２２年６月から近畿大阪銀行副社長。福岡県出身。

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日本ミシュランタイヤは、日本市場向けに専用開発したトラック・バス用省燃費オールシーズンタイヤ、ミシュラン『XZN MIX ENERGY』を3月8日から順次発売すると発表した。

［関連写真］

XZN MIX ENERGYは、転がり抵抗の低減、ロングライフ性能、グリップ性能を高次元で追求、トラック運送事業者がタイヤに求める安全性や環境性能、コスト削減に対応したトラック・バス用省燃費オールシーズンタイヤ。

新製品は、日本初導入となる新技術「レインドロップサイプ（自己再生する溝）」や「ダブルウェーブサイプ」など独自の先進技術を組み合わせることで、転がり抵抗を低減すると同時に、安全性能やロングライフ性能などの諸性能を高いレベルで実現したとしている。

さらに、MIXタイヤに求められる様々な路面状況での高いグリップ性能についてもトレッドブロックデザインの採用で実現した。新製品はミシュランの主要トラック・バス用タイヤ同様、リグルーブやリトレッドにも対応する。

発売サイズは計3サイズで、価格はオープン価格。

《レスポンス 編集部》


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　帝国データバンクが８日発表した２月の企業倒産件数（負債１０００万円以上）は、前年同月比８・５％減の８８４件で２か月ぶりにマイナスに転じた。

　上場企業の倒産はなく、倒産企業の負債総額も８・３％減の３９１９億円と４か月連続の減少となった。

　倒産件数を業種別でみると、不動産業（３８・７％減）や製造業（２０・８％減）など６業種で前年同月を下回った。融資の返済猶予を銀行に促す中小企業金融円滑化法などの効果や、新興国向けの輸出の回復で倒産件数が減ったとみられる。

　りそなホールディングス（ＨＤ）は８日、国から資本注入された公的資金のうち、８１３５億円を１１日に返済すると発表した。

　返済後の公的資金残高は８７１６億円となり、国の議決権比率は３６・８％から２７・２％に低下する。株主総会で合併などの重要事項を否決できる３分の１超を下回ることになり、「脱国有化」に一定のめどをつける。

　国が保有する優先株の一部を８８１９億円で買い戻し、消却する。元本より６８４億円高い価格で買い取ることになり、その分は国の利益になる。

　今回の公的資金返済の原資には、２月に公募増資で調達した５４７７億円と、剰余金を充てる。

　２０１１年３月期の普通株式の１株あたりの年間配当についても、従来の１０円から２円増配し１２円とすることも発表した。

　ただ、今回の返済後も国は筆頭株主のままだ。利益の積み上げなどで今後５年で完済を目指す考えだ。